実績一覧

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支援実績研修事例

支援実績

当社の支援実績（コンサルティング、教育研修、講演などの依頼企業・団体）を紹介します
※（　）内は現在の名称です
※順不同

銀行・金融・証券

日本銀行
日本政策投資銀行
国際協力銀行
第一勧業銀行（みずほ銀行）
三井住友海上火災保険株式会社
東京海上火災保険株式会社（東京海上日動火災保険株式会社）
全国地方銀行協会
城南信用金庫
東京リース株式会社（東京センチュリーリース株式会社）
野村證券株式会社
野村アセットマネジメント株式会社
株式会社かんぽ生命保険
ロスチャイルド投信投資顧問株式会社
ＪＰモルガン銀行（JPモルガン・チェース銀行）
ＪＰモルガン証券株式会社
バンカーストラスト銀行（ドイツ証券会社）
ビザ・インターナショナル
ジブラルタ生命保険株式会社

電気・精密・ＩＴ・機械・建設・運輸

株式会社日立製作所
株式会社日立製作所デザイン研究所
株式会社日立製作所システム研究所
株式会社日立プラント建設（株式会社日立プラントサービス）
株式会社日立ハイテクコントロールシステムズ
株式会社日立製作所
公共システム事業部
カスタマ・リレーションセンター
本田技研工業株式会社
株式会社本田技術研究所
東洋エンジニアリング株式会社
三菱マテリアル株式会社
関西電力株式会社
関西電力株式会社関西電力学園
四国電力株式会社
ＤＨＬジャパン株式会社
シュルンベルジェ株式会社
日本ＤＥＣ株式会社（日本ヒューレット・パッカード株式会社）
栃木富士産業株式会社
株式会社リコー
株式会社大林組設計本部
株式会社大林組エンジニアリング本部
株式会社大林組技術研究所
株式会社大林組東北支店
株式会社修成建設コンサルタント
ハイデルベルグ・ジャパン株式会社
ハイデルフォーラム２１
パナソニック株式会社
コニカミノルタホールディング株式会社
セイコーエプソン株式会社
キヤノン株式会社
キヤノンコピア販売株式会社（キヤノンシステムアンドサポート株式会社）
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
キヤノンソフトウエア株式会社
キヤノンシステムアンドサポート株式会社
日本電気硝子株式会社
ダイキン工業株式会社
山九株式会社
富士電機冷熱株式会社
クラリオン株式会社
パイオニア株式会社
ナショナルセミコンダクター株式会社（日本テキサス・インスツルメンツ株式会社）
中外炉工業株式会社
株式会社田村電機製作所（サクサ株式会社）
シンドラーエレベーター株式会社
株式会社乃村工藝社
新菱冷熱工業株式会社
入船鋼材株式会社
株式会社シー・エー・シー
デジタル・マジック・ラボ株式会社
マイクロソフト株式会社
エンタープライズマーケティング本部（日本マイクロソフト株式会社）
株式会社ミカミ
パシフィックコンサルタンツグループ株式会
パシフィックコンサルタンツ株式会社
株式会社イノベーション推進センター
株式会社IHI

化学・石油・薬品

中外製薬株式会社大阪支店
クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン株式会社
日本メドトロニック株式会社
ブリストル・マイヤーズ株式会社
日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社
日本ヘキスト・マリオン・ルセル株式会社（サノフィ株式会社）
日本ルセル株式会社（サノフィ株式会社）
サノフィ・アベンティス（サノフィ株式会社）
藤沢薬品株式会社（アステラス製薬株式会社）
あすか製薬株式会社
住商化学品株式会社（住友商事ケミカル株式会社）
ヤマトプロテック株式会社
東京ガス株式会社東部導管事業部
ノバルティスファーマ株式会社
住友ベークライト株式会社
住友ファーマ株式会社（旧　大日本住友製薬株式会社）
ワッカーケミカル株式会社（旭化成ワッカーシリコーン株式会社）
日本ベクトン・ディッキンソン株式会社
日本ポール株式会社
大日本塗料株式会社
東亜合成株式会社
凸版印刷株式会社
商印事業本部事業戦略本部
明治製菓株式会社
生化学工業株式会社中央研究所
東陶機器株式会社（TOTO株式会社）
帝人株式会社医薬事業本部東京支店
株式会社カネカ
カネカソーラーテック株式会社

商社、販売会社など

三井物産株式会社
日商岩井株式会社（双日株式会社）
丸紅株式会社
日本シーベルヘグナー株式会社（DKSHジャパン株式会社）
コサ・リーベルマン株式会社
株式会社ナガホリ
東京トヨペット株式会社
三菱商事株式会社広報部
ブランドコミュニケーションチーム
株式会社トーメン
ニチメン株式会社（双日株式会社）
蝶理株式会社
岡畑興産株式会社
日本フィスバ株式会社
日本トイザらス株式会社
ナイキジャパン株式会社
株式会社キングジム
カネカソーラー販売株式会社

公官庁、財団、教育機関など

人事院
宮内庁
参議院
国土交通省
農林水産省
財団法人石油交流センター
財団法人日本紡績検査協会（一般財団法人ボーケン品質評価機構）
中央労働災害防止協会
社団法人新潟県経営者協会（一般社団法人新潟県経営者協会）
神奈川県青少年総合研修センター
川北町商工会
東日本ＦＲＰ工業会
株式会社日経ＢＰ
株式会社辻井商店
株式会社エスピーアイ
株式会社マーケティング研究協会
国税庁
東京国税局
渋谷区
八尾市
東大阪市
一般社団法人日本経営協会
日本経営合理化協会
独立行政法人国際協力機構
公益財団法人日本生産性本部
宮城県公務研修所
東京商工会議所目黒支部
豊中商工会議所
社団法人日本能率協会
東京都渋谷区倫理法人会
湯島倫理法人会
学校法人産業能率大学
産能マネジメントスクール
学校法人大和学園
文京学院大学社会教育センター
株式会社総合技術センター
財団法人ＮＨＫ放送研修センター
株式会社みどり会
社団法人日本産業訓練協会（一般社団法人日本産業訓練協会）
株式会社草津観光公社
協同組合さいたま総合研究所
株式会社日本能率協会マネジメントセンター
新政クラブ（千葉県長生地区市町村議会）
関東市議会議長会
鳥取市議会
株式会社ぎょうせい
社会福祉法人長野県社会福祉協議会
公益社団法人かながわ福祉サービス振興会

その他

株式会社テレビ朝日ホールディングス
三光広告株式会社（株式会社SANKO ）
リコー・ヒューマン・クリエイツ株式会社
株式会社ヘイコンサルティング
野村総合研究所システム基盤一部
ＮＲＩラーニングネットワーク株式会社（エディフィストラーニング株式会社）
株式会社ヤクルト本社
株式会社西原環境衛生研究所（株式会社西原環境）
ツジカワ株式会社
株式会社式部
株式会社ビブリオビーンズ
株式会社テレマーケティングジャパン
旭シンクロテック株式会社
東芝労働組合半導体システム部
協同組合さいたま総合研究所
横河ジョンソンコントロールズ株式会社（ジョンソンコントロールズ株式会社）
株式会社新社会システム総合研究所
株式会社ファーストリテイリング
株式会社シャルレ
プラスビジョン株式会社（プラス株式会社）
株式会社クリタス

研修事例

協働力向上コミュニケーション研修（電機・エンジニアリング企業）

日本を代表する総合電機メーカーの【設計・開発】部門を担うエンジニアリング会社にて、社員(課長・主任・主査層) 83名に本プログラムを実施いたしました。(2026年2月実施)

プログラム内容

協働（チームワーク）力を高めるコミュニケーション強化プログラム【基礎講座】

1. 脳傾向性診断を用いた自己認知の向上
2. 「チーム」の定義および協働の考え方の整理
3. チームワークを促進する実習の実施

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